近年、毎年のように最高気温の記録が塗り替えられ、日本でも「猛暑」「酷暑」という言葉がすっかり定着しました。かつては遠い未来の予測のように語られていた地球温暖化ですが、いまやニュース報道を通じて、日本社会の具体的な変化として誰もが実感する事態となっています。
こうした気候変動を目の当たりにしていて、ひとつの大きな不安が頭をよぎりました。日本もいずれ熱帯地域のようになり、マラリアのような恐ろしい風土病が広まるのではないか？そのとき、日本社会は十分な予防や対応の措置を執ることができるのだろうか？、という懸念です。
結論からすると、地球温暖化によって、マラリアを媒介する蚊の生息域が日本国内まで広がる可能性は極めて高いですが、同時にそれによって日本社会でマラリアが大流行する可能性は非常に低いというのが、専門機関の共通した見解なのだそうです。
過度な恐れは不要ですが、だからといって無策でいいわけではありません。温暖化は、日本社会における病気の勢力図を確実に塗り替えつつあります。今回は、この問題の全体像を、政府の具体的な取り組みや、逆に「温暖化で減る病気」という面も含めて、整理していきます。
マラリアを運ぶ「蚊」の北上
マラリアは、マラリア原虫を持った「ハマダラカ」という蚊に刺されることで感染する熱帯の代表的な伝染病です。世界では年間で2億人以上が感染し、数十万人もの命が奪われています。
日本にはもともと、比較的軽症な三日熱マラリアを運ぶ「シナハマダラカ」が全国に、そして重症化しやすい熱帯熱マラリアを運ぶ「コガタハマダラカ」が主に沖縄の離島に分布しています。地球温暖化が進むと、冬の寒さで越冬できなかったコガタハマダラカなどの生息北限が北上し、沖縄本島や九州南部、四国の太平洋沿岸などへ分布を広げることは確実視されています。
媒介する蚊が日本国内で増える。これだけを聞くと大流行の予兆に思えますが、日本社会においてこれが蔓延に繋がらないのには、明確な3つの理由があります。
理由1：国内に「自然な感染源」が存在しない
現在、日本国内で報告されるマラリア患者は、年間で数十人程度にとどまります。そして、その全員が海外の流行地域で感染して帰国した、いわゆる「輸入感染症」のケースです。日本の自然界にはマラリア原虫そのものが存在しないため、仮に蚊が人を刺したとしても、その蚊が原虫を取り込んで別の誰かに移すという連鎖が始まりません。
理由2：都市化のために生息域が限定されている
重症の熱帯熱マラリアを運ぶコガタハマダラカは、山裾の小川や渓流といった自然豊かな環境の水を好んで繁殖し、その飛行距離もごくわずかです。コンクリートや下水道が高度に整備された現代の日本の都市部では、この蚊が爆発的に繁殖して人と接触する機会そのものが極めて限定されています。
理由3：過去に「撲滅」した歴史と高い衛生水準
実は、日本でも明治から昭和初期にかけては、福井県や滋賀県など泥深い水田の多い地域を中心に、三日熱マラリアの国内流行が存在していました。しかし、戦後の徹底した殺虫剤の散布、水田の整備、そして医療体制の向上により、1950年代後半には国内での土着マラリアを完全に撲滅した歴史があります。現在の強固な公衆衛生インフラや網戸の普及がある限り、かつてのような大規模な蔓延が再発することは技術的に考えにくいのです。
今日の日本政府の迎撃態勢
では、万が一、海外帰国者の患者を日本の蚊が刺し、そこから局所的な国内感染が始まった場合、日本社会は対応できるのでしょうか。これについては、すでに法律に基づいた具体的な対応措置が機能しています。
根幹にあるのは、2018年に施行された気候変動適応法です。日本政府はこの法律に基づき、「農業」や「災害対策」と並んで「健康・感染症」を重点分野に据えた国家計画を推進しています。
具体的には、まず徹底した監視システムが敷かれています。感染症法において、マラリアやデング熱は「四類感染症」に指定されており、日本国内のすべての医師は、これらの患者を診断した場合、保健所を通じて知事、ひいては国に対して直ちに届け出る義務を負っています。これにより、どこで感染が発生したかをリアルタイムで捕捉する網が敷かれています。
さらに、国立感染症研究所などは主要な国際空港や港湾、都市部の公園などで定期的に「蚊のトラップ調査」を行い、外来種の侵入や生息域の広がりを科学的に追跡しています。医療従事者に対しては、普段見慣れない熱帯病であっても迅速に見抜けるよう、詳細な診療ガイドラインが定期的に更新・配布されています。
過去の実例を見ても、日本社会の即応力は証明されています。2014年、東京の代々木公園を中心にデング熱の国内感染が約70年ぶりに発生した際、政府や自治体は迅速に公園を閉鎖し、蚊の駆除と定点観測を行って流行を短期間で封じ込めました。このときの経験とノウハウは、現在の防衛体制にも生かされています。
また、意外に知られていませんが、世界のマラリア対策をリードしているのは日本の民間技術です。繊維に殺虫剤を練り込み、5年以上も効果が持続する蚊帳は日本の化学メーカーが開発したもので、世界保健機関（WHO）にも認められ、アフリカなどの流行地で数億張も普及しています。いざというときには、こうした世界最高峰の防蚊技術を国内へ投入する土盤も整っているのです。
温暖化によって「減る病気」
気候変動がもたらす影響は、悪化や増加ばかりではありません。冬の寒さが和らぐこと（短冬化・暖冬化）によって、従来よりも減ることが予想される病気や、流行のパターンが変化する病気も存在します。
インフルエンザやノロウイルスの影響低下
冬に大流行する代表的な感染症である「インフルエンザウイルス」は、低温・乾燥の環境を好みます。気温が低く湿度が下がると空気中でウイルスが長生きし、人間の粘膜の防御機能も落ちるため流行が加速します。 温暖化によって冬の平均気温が上がり、極端な乾燥が緩和されれば、ウイルスの生存期間が短くなります。これまでのデータでも暖冬の年は流行規模が小さくなる傾向が見られており、将来的には冬の流行期自体がぐっと短縮される可能性があります。
同様に、冬にピークを迎える「ノロウイルス（感染性胃腸炎）」も、熱に弱く寒さに強い特性を持つため、気温や海水温の上昇によって環境中での生存率が下がり、突発的な大流行の確率が低下すると予測されています。
北方の風土病「エキノコックス」は増減要素が交錯
日本における北方地域特有の風土病として有名なのが、北海道の「エキノコックス症」です。これはキタキツネの糞に混じった寄生虫の卵が、水や山菜を通じて人間の体内に入ることで引き起こされる病気です。 この卵はマイナス30℃でも死なない圧倒的な耐寒性を持つ一方で、25℃以上の高温と乾燥に弱いという弱点があります。そのため、北海道の夏が今以上に酷暑・乾燥化すれば、自然界での卵の生存率は下がると言えます。
ただし、これには複雑な側面もあります。温暖化は野生動物の行動圏やネズミの繁殖サイクルにも影響を与えるため、生態系の攪乱によって本州への定着リスクが高まるという懸念もあり、単純に「温暖化すれば完全に消滅する」と言い切れないのが、自然を相手にする難しさです。
「寒さ」そのものが引き起こす健康被害の減少
感染症以外で、日本社会にとって確実に大きなプラスとなるのは、冬の寒冷ストレスによる疾患の減少です。暖かい部屋から冷え切った脱衣所やトイレに移動した際、急激な温度変化で血圧が乱高下する「ヒートショック」は、日本の冬の深刻な問題であり、毎年多くの高齢者が命を落としています。冬の寒さが和らぐことで、脳卒中や心筋梗塞といった循環器系の急激な病気は確実に減少すると考えられています。
医療現場が本当に警戒している「真の脅威」
ここまでを整理すると、マラリアの大流行は防げるし、冬の病気は減るかもしれない。ならば温暖化もそれほど怖くないのではないか、と思われるかもしれません。しかし、専門家や医療現場が抱く危機感は別のところにあります。
本当に警戒すべきは、マラリアよりも「他の蚊媒介感染症」であり、そして「流行のカタチの変化」です。
マラリアの蚊は都市部を嫌いますが、デング熱やチクングニア熱、ジカウイルス感染症を媒介する「ヒトスジシマカ」は、都市部のわずかな水たまり、例えば植木鉢の受け皿や放置された空き缶などでも爆発的に繁殖できます。温暖化によってこの蚊の活動期間が春や秋にまで延びれば、日本国内でいつ小規模な国内流行が日常化してもおかしくありません。
また、インフルエンザなどの冬の病気が減るという予測にも裏があります。これまでは冬だけ警戒していればよかったものが、熱帯地域のように一年を通じて、だらだらと小規模な流行が繰り返される」というパターンに変質する懸念があります。近年の日本でも、夏場にインフルエンザが異例の流行を見せる事例が増えており、これまでの社会通念や医療機関の季節的な構えが通用しなくなるリスクを孕んでいます。
さらに、現在日本政府が最も予算と法制度を投じて実害阻止に動いているのは、こうした感染症の斜め上を行く熱中症という直接的な健康被害です。2023年の法改正により、過去に例のない危険な暑さが予測される場合には「熱中症特別警戒アラート」が発令され、市町村が指定した冷房施設（公民館や商業施設など）を「クーリングシェルター（避難所）」として強制的に一般開放する仕組みなどがすでに稼働しています。
適応の姿勢
地球温暖化にともなう病気の変化に対して、日本社会の迎撃態勢は、法律、監視網、緊急時の避難措置という段階において、世界的に見てもかなり高い水準で整えられています。マラリアがかつてのように日本中を襲うというシナリオは、過度に恐れる必要はなさそうです。
しかし、今後の課題は「制度の隙間」をどう埋めるかです。国がどれだけ立派な法律やガイドラインを作っても、実際に蚊を駆除し、クーリングシェルターを世話し、地域の高齢者に声をかけるのは地方自治体であり、現場の人間にほかなりません。財政難や人手不足に悩む地域で、いかにこの対策の質を維持していくかが問われています。
また、医療現場が熱帯病のリスクを常に想定内に収めておけるような教育の継続も不可欠です。
気候変動という抗えない流れの中で、病気の性質は変わり続けます。日本社会としては、過去の成功体験に固執せず、変化していくリスクの「カタチ」を正確に見据え、社会の仕組みを柔軟に適応を重ねていく冷静な知恵が求められていると言えるでしょう。
